「健康経営って言っても色々あるのに、何でLivraさんはカラダに特化してるんですか?」

 

こんな質問を頂く事が多かったので、今回はそれにお答えしたいと思います。

 

①日本のカラダの悩み

②カラダの悩みと企業のコスト

 

という流れで、カラダをより良くする事が企業にとってどれだけ大切なのかを、データを示しながらお答えしたいと思います。

 

 

|   日本人のカラダの現状   |

 

以前こちらの記事腰痛・肩こり、一国を超える!?でご紹介したように、厚生労働省の調査によれば、日本人は最大で5人に1人が「肩こり or 腰痛」を抱えています。

人数で言えば、オーストラリアや台湾の総人口を超える数なんです。

 

「肩こりか腰痛だけ」でこの数字なので、他のカラダの痛みや悩みを合わせると、日本人のとても多くの方々が、カラダの痛みや悩みを抱えている事が推定できます。

 

つまり、働いている方々の多くもカラダの痛みや悩みを抱えている可能性が大きいのです。

 

 

|   カラダとコスト   |

Man Stretching Arms during Break Time at Office

では、そういったカラダの痛みや悩みが企業とどう繋がっているのでしょうか?

 

カラダの調子が良い事で生産性が上がったり、職場の雰囲気が変わったり、人財採用の際のアピールに役立ったり. . .

 

企業と関連する事は様々ありますが、今回はたった1つ「コスト」に絞ってお伝えします。

 

 

まずは、経済産業省が発表している、下のグラフをご覧下さい。*1

まずは「プレゼンティーイズムコスト」というものを説明しましょう。

簡単に言えば、「出勤はしているけれど、カラダの不調で仕事のパフォーマンスが下がって発生するコスト」です。

 

 

肩こりや腰痛・花粉症・眠気・だるさ. . . などで仕事に集中できない!

という事がありませんか?

 

 

こういった事が「プレゼンティーイズムコスト」に当てはまります。

 

 

そして上のグラフは、組織で発生する健康関連のコストおいて、77.9%がこれで発生していますよ、という事でした。

 

医療費は意外ですが、たった15.7%です。

どれだけプレゼンティーイズムコストが大きいのか、という事がお分り頂けると思います。

 

 

 

そしてもう1つ、下のグラフです。*2

「プレゼンティーイズムコストって、何が1番問題になってるの?」というアメリカの調査結果です。

 

第1位が【肩・腰・首の痛み】でした。

医療費だけで見ると、【がん】が第1位です。

 

ご覧の通り、コストが圧倒的にかかっているのはオレンジ色のプレゼンティーイズムコストですね。

だるさ」や「慢性的なカラダの痛み」も3位・4位と占めているのです。

 

 

つまり「カラダの痛み・悩みがこのプレゼンティーイズムコストの中でもトップクラスの問題である」という事です。

 

 

|   まとめ   |

 

ここまでをまとめますと、個人について言えば、

「そもそもカラダで悩んでいる日本人はかなり多くいそうだ」

という事で、企業で言えば、

「組織においては、医療費よりプレゼンティーイズムコストの方がダントツに高い」

「そのプレゼンティーイズムコストの中でもカラダの悩みが占める割合はトップクラスである」

という事です。

 

 

以上のデータを見れば、1番効果的にコスト削減が図れる部分が「カラダの痛みや悩み」である、という事です。

 

 

カラダの痛みや悩みは、日本全体で見ても大きな問題であり、企業においても大きな問題です。

これに少しでも貢献できればという想いで、Livraは企業向けに今のサービスを提供しています。

 

 

もちろん、コストが全てではありません。

このサービスからは、人財獲得や企業のPR活動など、その他にもたくさん良い事が期待できます。

 

 

 

「健康経営」「働き方改革」「人生100年時代のカラダ作り」. . .

 

様々叫ばれていますが、しっかりとデータを見ながら、自分たちに必要な事を取り組んでいく事が大事ですね!

 

今後も「価値ある情報」を選別して発信していきますので、お楽しみに!

ではでは、

 

 

 

参考文献

*1:経済産業省 企業の「健康経営」ガイドブック ~連携・協働による健康づくりのススメ~ (改訂第1版) P.28 を基に作成

*2:Loeppke R, Taitel M, Richling D, et al. Health and productivity as a business strategy. J Occup Environ Med 49(7):712-721. 2007. 産業保健21 2014.7 第77号 P5 を基に作成